米国株式市場は4月7～11日の週に大きく反発し、S&P500種株価指数は週間で約3.6%上昇して6,828で取引を終えた。これは2025年11月以来の最大の週間上昇率となった。
停戦発表でダウ1,325ポイント急騰
反発のきっかけは4月7日、トランプ大統領がイランへの攻撃を2週間停止すると発表したことだ。この日ダウ工業株30種平均は1,325ポイント（2.85%）急騰し、2025年4月以来の上昇幅を記録。S&P500は2.51%、ナスダック総合指数は2.80%上昇した。停戦期待から原油価格は週間で約10%下落し、株式市場の追い風となった。
3月CPIは前月比0.9%上昇──2022年以来最大
ただし楽観一辺倒ではない。10日に発表された3月の消費者物価指数（CPI）は前月比0.9%上昇と2022年以来最大の月次伸びを記録し、前年比では3.3%に加速した。エネルギーコストが10.9%急騰したことが主因だ。一方、食品とエネルギーを除くコアCPIは前月比0.2%、前年比2.6%と予想をやや下回り、基調的なインフレは抑制されていることを示した。
今週は大手銀行の決算ラッシュ
今週は13日のゴールドマン・サックスを皮切りに、JPモルガン、シティグループ、ウェルズ・ファーゴなど大手銀行の第1四半期決算が相次ぐ。S&P500全体の利益成長率は前年比12.5～14.4%が見込まれている。ストラテジストのエド・ヤルデニ氏は「2週間の停戦は解決ではない。市場はヘッドラインリスクに敏感なままだ」と警告している。
まとめ：停戦楽観で反発した米株だが、インフレ加速と地政学リスクの二重の試練はまだ終わっていない。
出典:
CNBC – S&P 500 posts best week since November
Advisor Perspectives – S&P 500 Snapshot: Best Week Since November
CNBC – Dow jumps 1,300 points for best day since April 2025
Photo: Joshua Mayo / Unsplash
