9日の米国株式市場は大幅に反発し、ダウ工業株30種平均は前週末比1104.02ドル（2.15%）高の5万2389.75ドルで取引を終えました。原油価格の急落が追い風となり、S&P500とナスダック総合指数もそろって2%を超える上昇となりました。
S&P500は4月以来の大幅高
S&P500は173.08ポイント（2.35%）高の7549.94、ナスダック総合指数は673.71ポイント（2.74%）高の2万5253.14で引けました。S&P500にとっては4月以来の大きな上昇で、最高値まで3.4%の水準に戻しています。前週の急落からの買い戻しも入り、投資家の不安心理を示すVIX指数は22%低下して19.92となりました。
ブレント原油は5.8%安
北海ブレント原油先物は5.8%安の1バレル92.57ドルとなり、月初の112ドル超から大きく値下がりしています。トランプ大統領がイランとの交渉に進展があれば攻撃の再開は「極めて考えにくい」と述べたことで、供給不安が和らぎました。米10年国債利回りは4.87%とほぼ横ばいでした。
AMDが13%高、エヌビディアは下落
個別銘柄では、米証券オッペンハイマーが投資判断を引き上げたAMD（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）が13.3%高、好決算を発表した電力大手コンステレーション・エナジーが10.5%高となりました。一方、エヌビディアは取締役会がジェンスン・フアンCEOに関する独立調査を始めたことが嫌気され、4.3%安と相場全体の上昇に乗れませんでした。
10日の米CPIが次の焦点
10日には10月の米消費者物価指数（CPI）が発表されます。CMEフェドウォッチによると、市場は12月の0.25%利上げを約84%の確率で織り込んでおり、物価の結果次第で相場が大きく振れる可能性があります。
日本への影響
米国株の大幅反発と原油安は、10日の東京市場で日経平均株価を押し上げる材料となりそうです。半導体関連では、AMDの急伸が東京エレクトロンやアドバンテストなどへの買いを誘う一方、エヌビディアの下落が重しとなり、銘柄ごとに明暗が分かれることも考えられます。原油安はガソリン代や電気代の負担軽減につながり、エネルギーを輸入に頼る日本の貿易収支にとっても追い風です。ただし、10日の米CPIの結果によっては米金利と円相場が大きく動く可能性があり、米国株や外貨建て資産を持つ方は発表後の値動きに注意が必要です。
まとめ：大幅反発の勢いが続くかどうかは、10日の米CPIが試金石になりそうです。
出典：
AP / BNN Bloomberg / Kiplinger / Yahoo Finance
Photo: Benedict YANIBADA / Unsplash
