OECD（経済協力開発機構）は3月26日発表の中間経済見通しで、2026年の米国インフレ率予測を4.2%に引き上げた。昨年12月時点の2.8%から1.4ポイントもの大幅な上方修正となり、FRB（米連邦準備制度理事会）自身の予測2.7%をも大きく上回る水準だ。
エネルギーショックが主因
上方修正の主因は中東紛争によるエネルギー価格の高騰にある。世界の石油供給量の約5分の1が通過するホルムズ海峡の交通が事実上停止し、原油だけでなく肥料などのコモディティー価格も上昇している。OECDは「エネルギー価格の長期的な高止まりが企業コストを押し上げ、消費者物価を上昇させる」と警告した。
世界経済への波及
G20全体のインフレ率も従来予測より1.2ポイント高い4.0%になると見込まれ、2027年にエネルギー価格圧力が後退することで2.7%に低下する見通しだ。米国のGDP成長率も2026年は2.0%に減速し、2027年はさらに1.7%に鈍化すると予測されている。
まとめ：エネルギーショックと関税の二重負担が家計を圧迫する中、消費の冷え込みが景気後退の引き金になるリスクに注意が必要だ。
出典:
CNBC – Global forecasting group sees U.S. inflation at 4.2%
OECD – Economic Outlook Interim Report March 2026
Bloomberg – War hits global economy
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