IMF、世界成長率を3.1%に下方修正──中東紛争が影を落とす

国際通貨基金（IMF）は4月14日、最新の「世界経済見通し（WEO）」を発表し、2026年の世界経済成長率を3.1%に下方修正した。これは2025年の3.4%を大きく下回り、パンデミック前の水準にも届かない低い予測だ。

中東紛争がシナリオを左右

背景には中東紛争の長期化がある。IMFの基本シナリオでは、紛争が短期間で収束し、エネルギー商品価格が2026年に19%上昇する前提で試算されている。それでもなお世界のインフレ率は4.4%と高止まりが見込まれる。さらに深刻な「悪化シナリオ」では、エネルギー価格のさらなる急騰とインフレ期待の上昇が重なり、成長率は2.5%まで落ち込み、インフレ率は5.4%に達する可能性があるという。