11月6日のニューヨーク株式市場は、主要指数がまちまちで取引を終えました。ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は前日比1.09%高の2万4579.42と反発し、前日の急落から持ち直しました。一方、ダウ工業株30種平均は0.46%安の5万1285.73と続落し、週間では人工知能（AI）関連株の動揺が相場を揺さぶる展開となりました。
木曜の急落から一転
前日の11月5日、米株は急落に見舞われました。S&P500種株価指数は4%超下落し、2025年4月の関税ショック以来の下げを記録。半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX）は12%安と2020年3月以来の急落となり、エヌビディアは9%下げました。市場全体でおよそ3兆ドルの時価総額が吹き飛びました。
半導体株が部分的に反発
6日はその反動で半導体やメモリ関連が買い戻され、ナスダックを押し上げました。ただ戻りは限定的で、週間ではハイテク株指数（XLK）が7%、エネルギー株指数（XLE）が11%下落するなど、AI投資の過熱をめぐる警戒感は残ったままです。S&P500は0.31%高の7376.86と小幅に反発して終えました。
原油は節目割れ
商品市場では国際指標の北海ブレント原油が1バレル100ドルを割り込みました。景気減速への懸念とともに、エネルギー株の重しとなっています。相場はAIブームの持続性と金融政策の行方をにらみ、神経質な値動きが続いています。
日本への影響
米ハイテク株の乱高下は、日本株にそのまま波及します。日経平均株価は半導体関連の値がさ株の影響を受けやすく、東京エレクトロンやアドバンテスト、ソフトバンクグループといったAI・半導体関連銘柄は、エヌビディアなど米国勢の株価と連動して大きく動きます。前日のような急落が起きれば、翌日の東京市場でこれらの銘柄が売られ、指数を押し下げる展開になりやすいのです。為替面では、株安局面でリスク回避の円買いが進みやすく、円高が輸出企業の採算を圧迫する一方、原油安は資源を輸入に頼る日本にとって輸入コストの軽減につながります。投資信託やNISAを通じて米国株に投資する個人にとっては、短期の値動きに一喜一憂せず、分散と長期の視点を保つ姿勢が求められます。
まとめ：AIブームの熱狂と調整は、太平洋を越えて日本の投資家の資産にも及びます。相場が荒れる時こそ、自分の投資方針を落ち着いて見直してみてはいかがでしょうか。
出典：
Yahoo Finance / The Washington Times (AP)
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