25日のニューヨーク株式市場は、ダウ工業株30種平均が前日までの3日続落から反発し、478ドル高と大きく値を戻しました。原油価格の下落が支えとなった一方、長期金利は金融危機以来の高さに達しており、相場の底流には警戒感が残っています。
ダウ478ドル高、主要3指数がそろって上昇
25日の米株式市場では、ダウ平均が前日比478.64ドル高（0.93%高）の5万1,828.62ドルで取引を終えました。幅広い銘柄で構成するS&P500種株価指数は0.51%高の7,743.41、ハイテク株中心のナスダック総合指数は0.48%高の2万7,068.72と、そろって上昇しました。ダウはこれで3週続いた下落に歯止めをかけ、S&P500とナスダックも週間で上昇を確保しました。
原油安が反発を後押し
反発の追い風となったのが原油価格の下落です。米国産標準油種WTIの先物は1バレル92.41ドルへと2.33%下落し、北海ブレント原油も98ドルを割り込みました。エネルギー価格の落ち着きは物価上昇圧力をやわらげ、投資家心理を明るくしました。
ただし懸念は消えていません。長期金利の指標である米10年物国債の利回りは5.18%まで上昇し、2008年の世界金融危機以来の高水準を付けました。金利が高止まりすれば、企業の借り入れ負担や住宅ローン金利の重さが改めて意識され、相場の重荷となりかねません。
日本への影響
米長期金利が金融危機以来の高さにあることは、日本の家計と投資家にとって見過ごせない材料です。日米の金利差が開いた状態が続けば、外国為替市場では円が売られやすく、円安が輸入物価を押し上げてガソリンや食料品の値上がりにつながります。一方で今回のように米株が反発し原油が下がる局面では、輸送コストの低下が期待でき、トヨタ自動車やソニーグループといった輸出企業には円安と株高の追い風が重なります。日経平均株価も米株高を好感して底堅く推移する可能性がありますが、5%を超える米金利は世界の投資マネーを米国債に引き寄せ、東京市場から資金が流出する不安定要因にもなります。日本の読者としては、目先の株高に安心しすぎず、米金利と円相場の二つの物差しを毎日確かめながら、値動きの荒い局面では長期の視点を保つ姿勢が求められます。
まとめ：株価の反発は明るい材料ですが、金融危機以来という金利の高さが静かに効いてきます。数字の裏にある流れを冷静に見守りたいですね。
出典：
Yahoo Finance – Stock market today, September 25
Photo: Katie Jowett / Unsplash
