米国株式市場は9月28日、主要3指数がそろって下落しました。中東情勢の緊張から原油価格が急騰し、長期金利も約19年ぶりの高水準に達したことで、投資家心理が冷え込みました。前週末までの反発ムードは一日で後退した形です。
主要3指数がそろって下落、65%の銘柄が安い
ダウ工業株30種平均は前日比0.67%安の5万1481.51ドルで取引を終えました。S&P500種株価指数は0.77%安の7683.69、ハイテク株中心のナスダック総合指数は0.92%安の2万6820.38と、値下がりが目立ちました。この日は米国株全体の65%以上が下落し、幅広い銘柄に売りが広がりました。
原油急騰がインフレ再燃への警戒を呼ぶ
下落の引き金となったのが原油価格の急騰です。米国とイランの関係悪化を背景に、国際指標の北海ブレント原油は4.02%高の1バレル108.50ドル、米国産WTI原油も4.22%高の96.31ドルまで上昇しました。エネルギーコストの上昇はインフレ再燃への警戒を呼び、企業収益を圧迫するとの見方が株安につながりました。
長期金利は2007年以来の高水準に
金利の上昇も株式の重荷です。米10年債利回りは5.2%まで上昇し、2007年以来の高水準に達しました。金利が上がると、株式よりも相対的に安全な債券の魅力が高まり、資金が株式市場から流出しやすくなります。個別銘柄では、航空機大手ボーイングが米当局による新型機の認証延期を受けて6.2%安、データベース企業のモンゴDB（MongoDB）は経営トップの退任報道で18%超下落しました。一方、臨床試験の好結果を発表したコディアック・サイエンシズは150%超の急騰となりました。
日本への影響
米国市場の変調は、日本の投資家や家計にとって見過ごせない材料です。原油高が続けば、資源のほとんどを輸入に頼る日本にとってはガソリンや電気・ガス料金の上昇に直結し、家計の負担が増える可能性があります。また、米長期金利が5.2%まで上がる一方で日本の金利は依然として低く、この金利差が広がると円を売ってドルを買う動きが強まり、円安が一段と進みやすくなります。円安は輸出企業には追い風となる半面、輸入物価の上昇を通じて生活必需品の値上げにつながるため、消費者にとっては痛し痒しの状況です。米国株を組み入れた投資信託やNISAで運用する個人にとっては、こうした株安局面で慌てて売却するのではなく、原油価格や米金利の動向を冷静に見極める姿勢が求められます。輸出関連の日本株も、米国景気の減速懸念が強まれば影響を受けるため、当面は米国の物価と金利の行方に注意を払う必要があります。
まとめ：原油と金利という二つの重石が、市場の楽観に水を差した一日でした。目先の値動きに一喜一憂せず、背景にある構造を見つめていきたいですね。
出典：
TheStreet – Stock Market Today (Sept. 28, 2026)
Yahoo Finance – Stock Market News for Sep 28, 2026
Photo: Adil Edin / Unsplash
